世界の外国為替市場（２）
世界の為替取引の歴史
東京市場が世界市場として飛躍を遂げた80年代後半、世界市場はわずか10年の間に通貨動向に影響を与えるいろんな事が起こりました。そのなかのひとつに85年のプラザ合意が挙げられます。
これは80年代前半、財政と貿易の双子の赤字に陥ったアメリカが純債務国に転落し、その対外貿易赤字が大きく問題視されたことに始まります。85年にニューヨークのプラザホテルで先進5カ国の蔵相・中央銀行総裁会議が開かれました。
その結果、対外不均衡是正を調整する合意が行われ、ドルは主要国通過に対して歴史的に大きく下落しました。また、91年のマーストリヒト条約も大きな出来事でした。この会議でＥＣは通貨統合へ向けて大きく前進しました。
しかし、93年の欧州通貨混乱など、その後の道のりは険しく、なんとか99年に11カ国でスタートすることになりました。
こうした不透明感が残る欧州通貨統合を巡って、ドイツ・マルクなど欧州通貨に投機的な思惑が働きやすくなっています。また、欧州市場の為替取引の減少を恐れ、他市場に投資先を振りかえる動きもあるようです。
ただ、アジアなどの成長市場は、通貨の流動性が少ない事や為替政策が十分に整備されていないことから、そうした投機筋の動きが近年の成長市場における通貨の波乱要因になっています。
マーストリヒト条約と同じ91年に起きたソ連邦の崩壊も大きな出来事です。このことによって冷戦構造が崩壊し、それまで常識だった有事のドル買いの傾向が大きく後退しました。
有事のドル買いとは、戦争などの有事に備えて、世界で最も強い国と見られているアメリカの米ドルを持つという意味です。冷戦構造が変わった今でも、有事のドル買いはありますが、その傾向は薄らいだと言えるでしょう。